Employee Health
社員の健康
社員の健康と安全についての考え方
ナガセヴィータ(Nagase Viita)では、すべての社員が健康で活き活きと働くことができる安全な職場環境づくりに努めています。多種多様な社員が、健康でやりがいを持って働き、個々の能力を最大限に発揮できること、そして、互いを尊重し、切磋琢磨しながら成長していけることが、企業として果たすべき重要な責任の一つであり、成長の原点でもあると考えています。
健康経営方針
ナガセヴィータウェルビーイング宣言
ナガセヴィータ株式会社では、すべての社員の健康がかけがえのない財産であり、経営の重要な基盤と考えています。
そして、人々のウェルビーイングに貢献する製品を届けるためには、社員が活き活きと仕事に取り組めることが不可欠です。そのために、今の健康状態を維持するだけでなく、将来の心や体の状態や豊かさをイメージし、それに近づけられるよう、会社と社員がそれぞれの立場で、ヘルスリテラシー向上に努めます。
会社と社員、その家族が一体となって健康づくりを推進し、維持・改善・エンゲージメントの向上へ向けた行動を起こせるよう、組織全体で取り組みます。
行動指針
- (1)私たちは、労働安全衛生に関わる法規、社内規定、職場のルールを遵守します。
- (2)私たちは、ヘルスリテラシー向上を図るため、教育・啓発活動を継続的に実施します。
- (3)私たちは、がん・生活習慣病対策を強化し、健康課題の把握と解決のための対策を実施します。
- (4)私たちは、社員の健康・体力維持のため、運動の機会を増やす取り組みを応援します。
- (5)私たちは、社員の心の健康維持のため、メンタルヘルス対応を強化します。
- (6)私たちは、病気に罹患した社員が仕事と治療を両立できるようサポートします。
- (7)私たちは、心身の健康を維持するために働き方改革を推進します。
※ヘルスリテラシー:健康や医療に関する正しい情報を取り入れ、理解して活用する力
健康経営推進体制
社長を最高責任者とし、健康推進課と関係各部署で健康経営施策を行い、安全衛生委員会、長瀬産業健康保険組合、各事務所の担当者や外部等と連携し、健康経営に取り組みます。
健康経営のための施策および具体的な取り組み
健康管理対策
- ●定期健康診断受診率100%を継続
- ●健診結果管理システムの導入による管理体制の強化
- ●健康診断の結果に対しての再受診率、特定保健指導実施率の向上
- ●健康保険組合による充実したがん検診(健康診断オプション、郵送検査等)、禁煙外来補助制度・歯科検診等、各種補助金制度の周知・利用率向上
- ●社員と家族に対して、インフルエンザ等の感染症予防に向けた各種予防接種の実施と費用負担制度
- ●「メンタルヘルスに対するナガセヴィータの指針」の制定
- ●ストレスチェックの実施と集団分析による職場環境の改善
- ●メンタルヘルス研修の実施
- ●メンタルヘルス不調者の産業医面談体制、看護師によるこころとからだの健康相談会の実施
- ●女性のための健康相談会の実施
- ●ハラスメント研修の実施
- ●熱中症予防対策
- ●クラブ活動支援、運動施設の整備
- ●感染予防対策を実施
健康促進活動
- ●朝や昼休みなどに体操・ストレッチといった運動機会を提供
- ●階段の利用や徒歩・自転車通勤を奨励し社員が積極的に参加できる健康イベントを開催
- ●看護師による健康体操動画をライブ配信
- ●看護師考案の健康メニューを食堂で提供
- ●がん検診受診率向上を目指す国家プロジェクト「がん対策推進企業アクション」に参加し、がん対策の情報を提供
- ●健康アプリを利用したウォーキングイベントの推奨
- ●高年齢社員への体力測定の実施
- ●AED講習会の実施
働き方サポート
- ●休養・休職者の復帰支援
- ●高ストレス者のフォローと環境改善
- ●ハラスメント相談窓口の設置
- ●仕事と出産・育児の両立支援と相談窓口の設置
- ●「治療と職場生活の両立支援に対するナガセヴィータの指針」の制定
- ●治療と職場生活の両立支援と相談窓口の設置
- ●リフレッシュ休暇制度
- ●フレックスタイム制度
- ●テレワーク勤務
- ●週1回のノー残業デーの設定
- ●アニバーサリー休暇制度の導入(2022.4~)
外部評価
●健康経営優良法人2024(大規模法人部門)認定
ナガセヴィータでは、社員等の健康管理を経営的な視点で考え、健康の保持・増進につながる取り組みを戦略的に行う「健康経営」を実践しています。その取り組みが評価され、2022年から継続して経済産業省・日本健康会議から「健康経営優良法人」(大規模法人部門)の認定を受けました。
●スポーツ庁「スポーツエールカンパニー2024」に認定
●岡山市男女共同参画社会の形成の促進に関する事業者表彰(2022年)